赤いノートの上に置かれた電卓とペン
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D2Cの継続率は顧客を獲得した月と購入回数に分けて分析します。LTVは売上と粗利を区別し、獲得費を回収できる水準と期間で判断することが必要です。顧客が離れた接点を見つける順番を解説します。

※本記事の事例は守秘のため複数の案件を組み合わせて再構成したものです。本文中の数値は個別の実績を証明するものではありません。

初回の獲得数が伸びても継続の設計が必要になる

購入後の顧客との関係を育てるCRMは、飛行機でいえば安定飛行を支える尾翼にあたります。広告とPRの翼が揚力を作っても、尾翼が機能しなければ機体は安定せず高度を上げられません。購入後の顧客が続ける理由を設計する必要があります。

ある健康食品ブランドは広告の反応がよく、初回の獲得数も目標どおりでした。それでも3か月たつと赤字が積み上がっていたのです。レビューの平均評価は高かったものの、それだけで商品に問題がないとは判断できません。調べるとトライアルから現品へ進んだ人はわずか14%。100人のうち86人が1回で終わり、獲得費を回収できる構造になっていませんでした。

低価格のトライアルから現品へ進んでもらうには、獲得費に加えて継続を支える費用と資金余力が必要です。規模の大きい企業で成立した方法を、そのまま小規模事業が再現できるとは限りません。入口の人数に加えて現品への移行、粗利、回収期間を合わせて設計しておきます。

さらに調べると、このブランドでは購入後の接点がサンクスメール一通と翌月のメールマガジンだけでした。接点が少ないことがリピートされない大きな原因と考えられました。そこで使い始めと使い切りの時期に必要な情報を届ける接点を設計し、変更後に獲得した顧客で結果を確認したのです。

購入回数ごとの継続率で離れた接点を見つける

1回目から2回目、2回目から3回目と購入回数ごとに継続率を分析すると、どの接点で顧客が離れているかを特定しやすくなります。1回目から2回目には最初に伝えた約束と初回体験と商品との適合性が表れます。2回目から3回目に影響するのは、使い続ける理由、使用実感、配送間隔、CRMの接点です。

どの程度の継続率なら事業が成り立つかは商品単価、粗利、獲得費、購入頻度で変わります。業界平均と比べても良し悪しは判断できません。顧客を獲得した月ごとに分けて購入回数ごとの継続率と粗利を追い、施策の実施前後に獲得した顧客を初回購入から同じ日数がたった時点で比べてください。

最初に見直す場所は離脱率と金額への影響で決めます。1回目から2回目が弱い場合でも、原因が商品にあるのか、期待の持たせ方にあるのか、使い方にあるのかで対応は変わります。数字の後に顧客の声と利用実態を重ねることが必要です。

実務の要点|継続率は獲得した月ごとと購入回数ごとに分けて分析します。良し悪しを判断する基準は、自社の粗利で獲得費を回収できる水準かどうかです。

自社全体の平均と獲得した月ごとの数字を分けて読む

全顧客で平均した継続率は事業の現在地をつかむには便利です。ただし改善の効果を検証するには粗くなります。過去の顧客と新しい顧客が混ざり、広告、価格、商品、CRMを変えた影響が平均の中に埋もれるからです。そこで獲得した月ごとに顧客を分けて同じ日数がたった時点で比べます。

たとえば4月に初回同梱物を変えたなら、4月獲得者の1回目から2回目と2回目から3回目の継続率を確認します。変更前の1月から3月に獲得した顧客の同じ購入回の継続率と比べてください。広告媒体も分ける必要があります。同じ同梱物でも購入理由が違えば反応は変わり、全体で改善していても特定媒体の顧客だけが悪化していることがあるからです。

人数が少ない段階では1回の変動だけで結論を出さず、対象人数と計測期間を併記します。問い合わせやアンケート内容を合わせて仮説を立て、数字が出そろう前でも顧客へ不利益が少ない修正から小さく試してください。データが蓄積したら仮説と対策を見直します。

月次のレポートには全体の平均、獲得月ごとの継続、購入回数ごとの継続、獲得経路別の継続を並べます。平均で異常に気づき、獲得月で時期を絞り、購入回数で接点を特定し、獲得経路で入口の違いを確認する。この順番で進めると分析を増やしすぎずに原因へ近づけるのです。

LTVは定義をそろえてから比較する

顧客一人が継続して購入する間にもたらす価値をLTVと呼びます。LTVには売上ベースと粗利ベースがあり、購入回数も「初回を含む合計」か「2回目以降」かで数字が変わります。計算式と期間と対象の顧客層を明記してください。広告費の回収判断には粗利LTVと回収期間を使います。

獲得月ごとに追うときは、同じ月に初めて購入した顧客の6か月、12か月、24か月後の累計売上と累計粗利を確認します。売上LTVと粗利LTVを分け、獲得費を何か月で回収したかを計算することが必要です。注文1件の獲得費を示すCPOの許容額は一律の比率で決めず、粗利、固定費、資金余力、回収期間から決めます。同じCPOでも粗利率と資金余力が違えば続けられる広告費は変わるからです。

売上LTVと粗利LTVと回収期間と資金余力の確認項目を示す書籍の表
LTVと回収を確認する4つの項目
図表の内容をテキストで読む
  • 売上LTV:購入回数ごとの継続率と客単価から計算する。
  • 粗利LTV:売上から原価・配送・決済・運用費を差し引く。
  • 回収期間:獲得費を何か月で回収できるか。
  • 資金余力:回収までの広告・在庫の先行支出に耐えられるか。

実務の要点|LTVは顧客単価と購入頻度と継続期間の掛け算で決まります。売上と粗利と回収期間を確認し、顧客体験を損なわない場所から改善してください。

計算式より役立つのは設計思想です。売上LTVを上げる方法は単価を上げるか、頻度を上げるか、継続期間を伸ばすかのいずれかです。このうちD2Cが最初に取り組むのは継続期間。単価を上げるには価格改定やアップセルが必要になり、購入頻度を上げるには商品ラインナップの拡充が必要です。継続期間の改善はいまある商品といまいる顧客だけで取り組める方法です。ほかの条件が同じなら継続期間が12か月から18か月に伸びるとLTVは1.5倍になります。

購入回数ごとの人数で改善箇所を特定する

直近で初回購入した100人を追い、1回目100人、2回目78人、3回目39人、4回目35人、5回目33人とします。この例で大きく減ったのは2回目から3回目です。

初回100人から2回目78人と3回目39人への継続と広告費回収を示す図9
図9 定期モデルの回収構造
図表の内容をテキストで読む
  • この例では初回100人→2回目78人(78%)→3回目39人(50%)。
  • 3回目を越えると人数の減少は39→35→33人と小さくなる。
  • 2回目と3回目の粗利を積み上げて広告費を回収する。回収は自社の獲得月別の実績と粗利で判断する。

そこで2回目に届いた商品を使う時期の問い合わせと配送と使用状況を確認してください。特典を追加する前に続けなかった理由を調べ、変更後の顧客群で差を比較します。何回目が壁になるかと広告費を回収できるかは、自社の獲得月別の実績と粗利で判断することが必要です。

本記事は『化粧品・健康食品D2Cのブランド経営』p.104〜108を基に再編集しています。記事単体で読めるように書籍への参照を調整し、本文を「です・ます調」に整えています。

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この記事の著者

山口尚大
山口尚大化粧品・健康食品D2Cコンサルタント・著者
著書3冊|化粧品・健食D2C業界20年。150社250ブランドの実績。新規ブランド立ち上げから既存ビジネスの伸び悩み打開までを事業プロデュース。クリームチームマーケティング代表|日本ネット経済新聞連載中

・著書『化粧品・健康食品業界のためのダイレクトマーケティング成功と失敗の法則』
・著書『化粧品・健康食品EC・D2C新規参入パーフェクトガイド』
・最新刊『化粧品・健康食品D2Cのブランド経営』
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山口尚大

著書3冊|化粧品・健食D2C業界20年。150社250ブランドの実績。新規ブランド立ち上げから既存ビジネスの伸び悩み打開までを事業プロデュース。クリームチームマーケティング代表|日本ネット経済新聞連載中

・著書『化粧品・健康食品業界のためのダイレクトマーケティング成功と失敗の法則』
・著書『化粧品・健康食品EC・D2C新規参入パーフェクトガイド』
・最新刊『化粧品・健康食品D2Cのブランド経営』